建設業経理士

ようこそ、建設業資格に興味のある皆さん。

このサイトは私が、合格した建設業経理士、建設機械施工技士に合格した内容をもとにした建設業資格応援情報サイトです。

建設業系資格は、比較的受かりやすい資格で、建設業会社への就職にもダンゼン有利!

スムーズに資格を取って、建設業界を盛り上げましょう

皆さんの建設業資格合格を心からお祈り申し上げます。

(-人-)ミナサンガゴウカクシマスヨウニ







建設業経理士1級の法律から見た試験出題範囲と難易度

建設業法施行規則18条の4に登録経理試験(建設業経理士)について記載があります。

そして、第18条の6より建設業経理試験1級、2級に関する記述があります。

試験範囲となる原価計算、財務諸表、財務分析についてかかれていますね。

一 建設業の原価計算に関する科目

建設工事の施工前における見積り、積算段階における工事原価予測並びに発生原価の把握及び測定による工事原価管理に関する一般的事項

 

二 建設業の財務諸表に関する科目

会計理論、会計基準及び建設業の計算書類の作成に関する一般的事項

 

三 建設業の財務分析に関する科目

財務諸表等を用いた建設業の経営分析に関する一般的事項
 

これだけではよくわかりませんよね。

合格するには大別して1級の出題試験範囲となる

勘定科目(意味と使用方法)

建設業簿記の流れ(処理や計算方法)

を覚える必要があります。

 

そして、建設業経理士1級資格の取り方には試験に合格する方法しかありません。

中途半端で、何年も資格を取れない資格浪人、資格難民にはなりたくないでしょうから気を引き締めていきましょう。

 

建設業経理士1級検定試験の使用勘定科目表から見た難易度

建設業経理士1級で使用される勘定科目は以下の通りです。

(ただし、勘定科目は典型的なものの例示であり、出題範囲を示すものではないとの事)

「うわ~勘定科目って多くて大変そうだな」

と思ったかもしれません。

その通りです。この道はいばらの道なのです。

でもよく見ると、2級3級で勉強したおなじみの勘定科目ばかりです。

資産の部

現金 小口現金 当座預金 普通預金 通知預金 定期預金 別段預金 受取手形 完成工事未収入金 有価証券 未成工事支出金 材料 貯蔵品 前渡金 貸付金 手形貸付金 前払保険料 前払地代 前払家賃 前払利息 未収家賃 未収利息 未収手数料 営業外受取手形 未収入金 立替金 仮払金 仮払法人税等 仮払消費税 未収消費税 貸倒引当金 建物 構築物 機械装置 船舶車両運搬具 工具器具備品 減価償却累計額 土地 建設仮勘定 のれん 特許権 借地権 実用新案権 電話加入権 施設利用権 投資有価証券 出資金 長期貸付金 破産債権 更生債権等 不渡手形 長期前払費用 差入保証金 差入有価証券 株式交付費 社債発行費親会社株式 販売用不動産 繰延税金資産 長期繰延税金資産 リース資産 前払年金費用 長期性預金 関係会社株式 関係会社出資金 投資不動産 創立費 開業費 開発費 JV出資金 金利スワップ(資産) オプション(資産)

負債の部

支払手形 工事未払金 借入金 手形借入金 当座借越 未払金 未払地代 未払家賃 未払利息 未払配当金 未払法人税等 未成工事受入金 預り金 前受家賃 前受地代 前受利息 仮受金 仮受消費税 未払消費税 賞与引当金 修繕引当金 完成工事補償引当金 営業外支払手形 社債 長期借入金 長期未払金 退職給付引当金 保証債務繰延税金負債 長期繰延税金負債 資産除去債務 リース債務 工事損失引当金 債務保証損失引当金 損害補償損失引当金 特別修繕引当金 新株予約権付社債 ○○社出資金(JV会計) 金利スワップ(負債) オプション(負債)

資本(純資産)の部

資本金 事業主借勘定 事業主貸勘定 新株式申込証拠金 資本剰余金 資本準備金 株式払込剰余金 資本金 減少差益(減資差益)合併差益 利益剰余金 利益準備金 新築積立金 配当平均積立金 減債積立金 別途積立金 繰越利益剰余金資本準備金減少差益自己株式処分損益圧縮記帳積立金海外投資等損失準備金自己株式自己株式申込証拠金その他有価証券評価差額金繰延ヘッジ損益土地再評価差額金為替換算調整勘定新株予約権非支配株主持分

収益の部

受取利息 受取地代 完成工事高 有価証券利息 受取配当金 受取家賃 受取手数料 有価証券売却益 仕入割引 雑収入 償却債権取立益 貸倒引当金戻入 完成工事補償引当金戻入 固定資産売却益 投資有価証券売却益 社債償還益 保険差益 保証債務取崩益負ののれん為替差益オプション評価益スワップ評価益国庫補助金工事負担金有価証券評価益

費用の部

完成工事原価 役員報酬 役員賞与 給料手当 賞与引当金繰入額 退職金 退職給付引当金繰入額 法定福利費 福利厚生費 修繕維持費 事務用消耗品費 通信費 旅費交通費 水道光熱費 調査研究費 広告宣伝費 貸倒引当金繰入額 貸倒損失 交際費 寄付金 支払地代 支払家賃 減価償却費 租税公課 保険料 雑費 支払利息 社債利息 社債発行費償却 株式交付費償却 有価証券売却損 有価証券評価損 手形売却損(手形割引料) 保証料 売上割引 材料評価損 棚卸減耗損 雑損失 前期工事補償費 固定資産売却損 固定資産除却損 投資有価証券売却損 投資有価証券評価損 社債償還損 災害損失 保証債務費用退職給付費用のれん償却開発費償却創立費償却開業費償却為替差損オプション評価損スワップ評価損資産圧縮損減損損失

工事原価の部

完成工事原価 材料費 労務費 外注費 経費 未成工事支出金 仮設材料費 人件費 動力用水光熱費 機械等経費 設計費 労務管理費 租税公課 地代家賃 保険料 従業員給料手当 退職金退職給付引当金繰入額 法定福利費 福利厚生費 事務用品費 通信交通費 交際費 補償費 雑費 出張所等経費 配賦額保証料 工事間接費(現場共通費) 施工部門費 補助部門費 仮設部門費 機械部門費 車両部門費 工事間接費配賦差異 部門費配賦差異純工事費直接工事費共通仮設費現場管理費材料価格差異材料消費量差異材料副費材料副費配賦差異賃率差異作業時間差異損料差異予算差異操業度差異能率差異

その他の勘定科目

損益 残高 当座 現金過不足 火災未決算 法人税、住民税及び事業税 積立金目的取崩額 配当金 割引(裏書)手形 手形割引(裏書)義務 手形割引(裏書)義務見返 本店 支店 内部利益控除引当金 内部利益控除 内部利益控除引当金戻入 材料売上 材料売上原価法人税等調整額積立金目的外取崩額中間配当額利益準備金積立額非支配株主損益

 

建設業経理検定試験1級の建設簿記の流れ(処理や計算方法)からみた難易度

建設業経理士1級の試験出題範囲となる建設業簿記の流れ(処理や計算方法)は以下の通りです。

日商簿記とほぼ同じですが、建設業独特の仕訳の流れ、原価計算手順を覚える必要があります。

ボリュームが多そうに見えますが、2級3級でも出てきたものばかりですので、1回聞けばわかるものも多いです。

以下、長いので下までスクロールしちゃいましょう。

第1 簿記・会計の基礎

1 基本用語

ア 資産、負債、資本(純資産)
イ 収益、費用
ウ 損益計算書と貸借対照表との関係

2 取引

ア 取引の意味と種類
イ 取引の8要素とその結び付き

3 勘定と勘定記入

ア 勘定の意味と分類
イ 勘定記入の法則
ウ 仕訳の意味
エ 貸借平均の仕組みと試算表

4 帳簿

ア 主要簿(仕訳帳と総勘定元帳)
イ 補助簿

5 伝票と証憑

ア 伝票と伝票記入
イ 帳簿への転記
ウ 証憑
6会計公準
7会計基準
8会計法規

第2 建設業簿記の基礎

1 建設業の経営及び簿記の特徴

2 建設業の勘定
ア 完成工事高
イ 完成工事原価
a 材料費
b 労務費
c 外注費
d 経 費
ウ 未成工事支出金
エ 完成工事未収入金(得意先元帳)
オ 未成工事受入金(得意先元帳)
カ 工事未払金(工事未払金台帳)

3 完成工事原価報告書

4工事契約会計

第3 完成工事高の計算

1 工事収益の認識
ア 工事完成基準
イ 工事進行基準
ウ 工事部分完成基準
2 工事収益の計算

第4 原価計算の基礎

1 原価計算の目的
2 原価計算システム
ア 原価計算制度の意義
イ 特殊原価調査の意義
3 原価の一般概念
ア 原価の本質
イ 非原価項目
4 原価の基本的諸概念
ア 事前原価、事後原価
イ プロダクトコスト、ピリオドコスト
ウ 全部原価、部分原価
エ 実際原価、標準原価
5 制度的原価の基礎的分類基準
ア 発生形態別分類
イ 作業機能別分類
ウ 計算対象との関連性分類
エ 操業度との関連性分類
オ その他の分類
6 原価計算の種類
ア 事前原価計算、事後原価計算
イ 総原価計算、製造原価計算
ウ 形態別原価計算、機能別原価計算
エ 個別原価計算、総合原価計算
オ 付加原価計算、分割原価計算

第5 建設工事の原価計算

1 建設業の特質と原価計算
2 原価計算期間、原価計算単位
3 積算上の工事費の概念と会計上の工事原価との関係
4 工事契約会計における原価計算
ア 収益認識基準と原価計算の関係
イ 工事進行基準における工事進捗度
ウ 工事進行基準における原価の範囲
5 工事原価計算の基本ステップ
ア 費目別計算
イ 部門別計算
ウ 工事別計算

第6 材料費の計算

1 材料、材料費の分類
2 材料の購入原価
ア 購入時資産処理法
イ 購入時材料費処理法
3 材料費の計算
ア 消費量の計算
イ 消費単価の計算
a 原価法(先入先出法、移動平均法、総平均法)
b 予定価格法
4 期末棚卸高の計算
ア 棚卸減耗損
イ 材料評価損
5 材料元帳
6 仮設材料費の計算
ア すくい出し法
イ 損料計算方式

第7 労務費の計算

1 労務費の分類
2 労務費の計算
ア 作業時間の計算
イ 消費賃率の計算

第8 外注費の計算

1 外注費の分類
2 外注費の計算
3 労務外注費の意義と処理

第9 経費の計算

1 経費の分類
ア 工事経費
イ 現場管理費
2 経費の計算

第10 工事間接費(現場共通費)の意義と配賦

1 工事間接費の意義
2 工事間接費の配賦
ア 実際配賦法
イ 予定配賦法
a 予定配賦率の計算
b 固定予算と変動予算
c 操業度の意義
d 配賦差異の計算
ウ 正常配賦法
エ 活動基準原価計算(ABC)

第11 工事原価の部門別計算

1 部門別計算の意義
2 原価部門の意義
3 部門共通費の配賦
4 補助部門費の配賦
a 直接配賦法
b 階梯式配賦法
c 相互配賦法(簡便法)
d 相互配賦法(連立方程式法)
5 部門費の工事への配賦
ア 配賦の方法
イ 配賦差異の計算
ウ 配賦差異の期末処理
6 補助部門の施工部門化
7 社内センター制度
8 損料計算制度
ア 機械の損料計算
イ 仮設材料の損料計算

第12 工事別原価計算

1 個別原価計算の手続き
2 工事台帳と原価計算表
3 完成工事原価報告書
ア 労務外注費の表示
イ 人件費の内書
4 工事に係る営業費・財務費の処理

第13 総合原価計算の基礎

1 建設業と総合原価計算
2 総合原価計算の体系
3 単純総合原価計算
4 等級別総合原価計算
5 組別総合原価計算
6 連産品、副産物の原価計算
7 工程別総合原価計算

第14 原価管理(コスト・マネジメント)の基本

1 内部統制と実行予算管理
2 標準原価計算制度と原価差異分析
3 原価企画・原価維持・原価改善
4 品質原価計算
5 ライフサイクル・コスティング

第15 経営意思決定の特殊原価分析

1 短期差額原価収益分析
2 設備投資の経済性計算

第16 取引の処理

1 現金・預金
ア 現金
イ 現金過不足
ウ 当座預金、その他の預金
エ 当座借越
オ 小口現金
カ 現金出納帳
キ 当座預金出納帳
ク 小口現金出納帳
ケ 銀行勘定調整表
2 有価証券
ア 有価証券の売買
イ 有価証券の評価
ウ 有価証券の預かり、差入れ
エ 投資有価証券
3 債権、債務
ア 貸付金、借入金
イ 未収入金、未払金
ウ 前渡金、前受金
エ 立替金、預り金
オ 仮払金、仮受金
4 手形
ア 手形の振出し、受入れ、引受け、支払い
イ 営業外支払(受取)手形
ウ 手形の裏書、割引
エ 手形の更改、不渡
オ 保証債務の計上・取崩
カ 受取手形記入帳、支払手形記入帳
キ 手形貸付、手形借入
5 社債
ア 発行
イ 利払
ウ 償還
エ 新株予約権付社債
6 デリバティブ取引とヘッジ会計
7 棚卸資産
ア 未成工事支出金
a 工事完成基準の場合の処理
b 工事進行基準の場合の処理
c 期末評価と工事損失引当金
イ 材料貯蔵品
ウ 販売用不動産
a 取得
b 建設途中の処理
c 期末評価
8 固定資産
ア 固定資産の取得
イ 建設仮勘定
ウ 減価償却
a 直接法、間接法
b 定額法、定率法、生産高比例法
c 級数法
d 総合償却法
e 取替法
エ 固定資産の減損
オ 固定資産の売却、除却
カ 無形固定資産
キ 投資その他の資産
ク 固定資産台帳
9 資産除去債務
10 リース会計
11 繰延資産
12 引当金
ア 貸倒引当金
イ 完成工事補償引当金
ウ 退職給付引当金
エ 工事損失引当金
オ その他の引当金
13 退職給付会計
14 収益、費用
ア 販売費及び一般管理費
イ 営業外損益
ウ 特別損益
エ 費用の前払い、未払い
オ 収益の未収、前受け
カ 租税公課、法人税等、消費税
15 税効果会計
16 外貨換算会計
17 企業結合会計
18 事業分離会計
19 会計上の変更および誤謬の訂正

第17 決算

1 試算表
2 精算表
3 決算整理
4 収益・費用の損益勘定への振替
5 純損益の振替
ア 資本金勘定への振替
イ 繰越利益剰余金勘定への振替
6 帳簿の締切
ア 英米式
イ 大陸式
7 繰越試算表

第18 個人の会計

1 個人の資本金
2 事業主勘定(追加出資と引出し)

第19 会社の会計

1 会社の資本金
ア 設立
a 金銭の出資
b 現物出資
イ 資本金の変動
ウ 株式の転換
エ 株式の償還、消却
オ 株式分割
2 資本剰余金
ア 資本準備金
a 株式払込剰余金
b 合併差益
c 株式交換剰余金、株式移転剰余金
d 会社分割剰余金
イ 資本準備金の変動
ウ その他資本剰余金
エ その他資本剰余金の変動
3 利益剰余金
ア 利益準備金
イ 利益準備金の変動
ウ その他利益剰余金
a 任意積立金
b 繰越利益剰余金
エ その他利益剰余金の変動
4 自己株式
5 評価・換算差額等
6 新株予約権

第20 計算書類と財務諸表

1 計算書類、財務諸表の種類
ア 貸借対照表
イ 損益計算書
ウ 株主資本等変動計算書
エ キャッシュ・フロー計算書
オ 個別注記表
カ 附属明細表、附属明細書
2 計算書類、財務諸表の区分表示
3 四半期財務諸表、中間財務諸表

第21 本支店会計

1 本支店間取引の処理
2 未達事項の処理
3 内部利益の除去
4 本支店損益計算書の合併
5 本支店貸借対照表の合併

第22 連結財務諸表

1 一般原則
2 一般基準
3 連結貸借対照表
4 連結損益計算書
5 連結包括利益計算書
6 連結株主資本等変動計算書
7 連結キャッシュ・フロー計算書
8 四半期財務諸表、中間連結財務諸表
9 連結注記表
10 連結附属明細表

第23 共同企業体の会計

1 共同企業体の性格と種類
2 共同企業体会計の基本原則
3 共同企業体取引の会計処理
ア 独立会計方式による会計処理
イ 代表(スポンサー)企業の会計処理
ウ その他構成員(サブ)企業の会計処理
4 共同企業体の決算

第24 財務分析

1 財務分析の意義
2 財務分析の基本的手法
ア 静態分析・動態分析
イ 自己単一分析・自己比較分析・企業間比較分析
ウ 実数分析・比率分析
3 財務諸表の分析
ア 貸借対照表の分析
イ 損益計算書の分析
ウ キャッシュ・フロー計算書の分析
4 収益性の分析
ア 資本利益率分析
イ 対完成工事高分析
ウ 損益分岐点分析・CVP分析
5 安全性の分析
ア 流動性分析
イ 健全性分析
ウ 資金変動性分析
6 活動性の分析
7 生産性の分析
8 成長性の分析
9 総合評価の方法
10 経営事項審査の総合評価










建設業経理士おススメテキストと勉強方法(学校)

建設業経理士に挑戦する勇者に最適なおススメ勉強方法を経験者の私が選んでみました。

独学を選択した勇者はこちら

独学おすすめな人は他の簿記資格を持っている方です。

簿記1級をすでにお持ちの方

日商簿記1級を持ってる人であれば建設業経理士1級試験の出題範囲はほぼカバーして勉強しているはずですからさして勉強で問題ないと思います。

簿記1級2級3級、建設業経理事務士3級をすでにお持ちの方

日商簿記1級持っている方なららくらくと、下位資格所持であれば頑張ればこのテキスト1冊で自宅の独学でも合格できるでしょう。(だけど勉強ちゃんとやりましょう)

私の場合、日商簿記3級2級1級合格後 10年以上のブランクを経て、このパタ解きテキスト勉強のみで建設業経理資格3級2級1級に合格しました。

そういう意味で日商簿記資格をお持ちの方にはちょーお勧めなテキストです。

簿記初心者は独学がいいのかスクールがいいのか?

簿記の初心者に限らず、今後の目標により独学がいいのか、資格の学校に通うのがいいのか変わってくるのではないでしょうか。

もし、資格取得という結果を早く出すのであればダンゼン資格スクールをお勧めします。

就職への武器としたり、会社での経理のエキスパートを目指すようであれば何度も落ちて時間や出世のチャンスを無駄にしないように学校を上手に利用し資格を取ることもありでしょう。授業料がかかりますがこれは自己投資なのです。

(私は日商簿記1級と行政書士の資格はこちらを選びました)

でも、クラスでも優秀だった人、暇な資格マニアの資格集めのためや、社長命令なのに講座費用も出してくれないのでいやいや2級までの勉強をするのであれば独学で何度も落ちるのもありだと思います。(インターネットで何度も落ちてそういう相談してる人いますよね)

必ずしも独学で取れないとは言いませんが自己投資するお金をケチり何年もの間合格できず人生という時間を無駄にしないようにしましょう。

日商簿記合格こぼれ話
私はお馬鹿高校出身で日商簿記1級は必死に勉強し2回目で合格しました。

ところが同じ地元の二番目に優秀な高校出身の女性が同じ講座学校に通い私が合格した1級試験に一回で合格しました。

やっぱり頭の出来具合を見せつけられました。なので優秀な人は独学でも行けるかと思いますww

2級から受けた方がいいのか3級から受けた方がいいのか

建設業経理事務士3級は平成18年に民間資格になってしまいました。会社の通信簿となる経営事項審査の加点対象となるには建設業経理士2級以上の資格が必要となります。なので、建設簿記の需要としては3級より2級の方があると言わざるを得ません。

そのような状況を踏まえ、どこの資格スクールでは3級の基礎知識勉強も含めた比較的廉価な3級から学ぶ2級合格コースを設定しています。

簿記初心者であれば上記コースか独学者であれば迷わず3級テキストから勉強してください。3級の知識なしで2級テキストは理解できないはずです。(2級テキストは3級の知識を基に構成されています)

簿記資格保持者などで独学に自信がないようであれば上記コースのある資格の学校を利用するのもいいかと思います。 忘れていた箇所や間違って覚えていた場所などを再認識させてくれるのではないでしょうか 。

 

どちらにしろ本人の資格を取るぞ!というやる気が一番大事です。

いつ頃から試験勉強した方がいいのか

建設業経理士試験は申し込みから試験日まで 4ヶ月近くある気の長~い試験です。が、仕事をお持ちの方などなかなか時間を取れないケースもあるかと思います。

資格の勉強の全般に言えることですが早ければ早い方がいいです。 早いうちからどんどん勉強してしまいましょう。

ビデオ講座などで授業を先に見せてもらえるなら先に見せてもらうのも手です。

時間の余裕は心の余裕にそして勉強の余裕につながります。

試験までに時間があれば自分の問題点をどんどん改善できますからね。

「もう少し時間があったらあれもこれも勉強できて合格していた。」などと悔やまないようにしましょう。

遅くても、建設業経理検定申込スタート時には勉強始める気でいましょう。

それが合格への近道になります。

講資格スクールでの切磋琢磨する友が必要という勇者はこちら

簿記初心者で学校でしっかり勉強したい方はやっぱり通学した方がいいですね。

学校に行けばわからない個所はすぐ講師に聞け合格もぐっと近くなるでしょう。

 

学生気分をもう一度味わいたい人もいいかもしれませんね。

ナルトとサスケのような生涯のよきライバルやゴンとキルアのような心の通う親友もできるでしょう。

もしかしたら、性格は清楚で人懐っこく、素直で一途な千反田えるちゃんのような女性に一緒に問題を解いてほしいとお願いされることもあるかもしれません。

(アニメ好きな主婦事務員の趣味ですww)

 

ワクワクドキドキしてきましたねww   

おススメです。

 

このワクワクドキドキ感が建設業経理士合格に導くのです。

 

私も日商簿記1級、2級、3級、行政書士は資格の学校に通学して資格を取りました。

 

難易度・合格率なんて関係なし合格率アップの講座案内

下記はおバカな私が、実際に利用し、資格を取るのに使わせていただいた資格スクールや教材です。

スクールに関しては、通学コースやwebコース、3級から学ぶ2級合格コースなどありますので生活スタイルに合わせ選んでみましょう。

大原・大栄・TAC・ネットスクール

通学コースで行政書士を取りました。

本気になったら大原♪資格・就職・公務員に強い

 

通学コースで日商簿記1級までとりました。

資格スクール大栄

 

学校が近くになく、過去問教材でとってもお世話になりました。

資格の学校TAC

 

建設業経理士教材でお世話になりました。

ネットスクールWEBショップ

スマホの場合、ネットスクールWEBショップを開いてページ下部に講座案内があります。

建設業経理士